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プラン全体の概要と特色

本プランの目的は、わが国のがん医療の課題解決のため、最新のがん医療に必要な学識・技能や国際レベルの臨床研究を推進する能力を育み、大学、行政、職能団体、がん拠点病院や診療所、患者会や学会が連携しがんゲノム医療・個別化医療、希少がん・難治がん、小児から高齢者のライフステージ毎の多様ながんの医療ニーズに応えるがん専門医療人を養成することです。その実現のため、連携4大学が大学院に新たに57教育コースを設置し、東北メディカル・メガバンク、小児がん拠点病院、個別化医療センター、重粒子線がん治療センター、医療・産業TRセンター、臨床研究推進センター、東北家族性腫瘍研究会など、ゲノム医療、希少がんや小児がん対策に重要かつこの地域がもつ国内外で有数の医療・医学インフラを活用した広域かつ高度先進的教育プログラムにより、先進的がん専門医療人を養成して我が国のがん対策の目標達成や医療イノベーションに寄与します。

 

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組織体制の概要

東北次世代がんプロ養成プランは、地域の課題の共通性を生かし、地域がん医療に貢献するがん専門医療人養成に重点を置きます。臓器横断的講座教員(専門医)が非常勤講師として共通講義や他大学での講義・研修に参加する他、緩和医療学講座、地域がん医療推進講座と東北未来がん医療学講座の新設、研究者養成や災害関連コースの設置など各大学や域内の特徴を生かし、互恵性がある大学間連携です。

本プランの運営体制は、東北がん評議会(医学系研究科長、がん拠点病院、職能団体、行政が委員として参加)が本プランのアドバイサリー・コミティとなり、各団体が円滑に連携して本プランを推進します。本プランの意思決定と事業運営は4大学合同の運営委員会(統括コーディネータ、分担コーディネータ、コース責任者が委員として参加)が行います。

本プランの成果は、各県のがん拠点病院の事業責任者、各職域の学識経験者、患者団体代表者等からなる評価委員会で年1回進捗や効果を評価します。講座・コースや講義・研修の内容、講師陣の専門性、学生の入学・履修・修了状況、終了後の専門資格取得や就職状況等を評価し、運営委員会に提言します。この提言に基づき運営委員会は事業を改善します。

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教育システム全体の概要と特色

東北次世代がんプロ養成プランの教育システムは、宮城、山形、福島、新潟県の4大学の大学院医学研究科が中心となり、大学間、学科間、専攻間、大学―病院間連携を含む高度な教育システムです。

がん医療者養成のために重要な基盤学識形成のための講義・臨床腫瘍学特論は、大学間、学科間、専攻間で共有し、e-ラーニング(東北大学インターネットスクール:ISTU)により履修することが可能です。ISTU システムは、講義履修の空間的・時間的問題を解決し、履修者の十分な実習時間の確保を可能にします。さらに、実習の一部は大学外の連携するがん診療拠点病院での履修が可能であり、専門資格取得のためにより多くの臨床経験を積み、専門資格取得後の就職を円滑に行えるような教育システムを実現します。

 

4大学大学院と4大学付属病院

 

 

本シラバスは、東北次世代がんプロ養成プランの総合シラバスであり、(1)腫瘍専門医養成コース、(2)医師以外のメディカルスタッフのためのがん医療専門職養成コース、(3)がん専門インテンシブ研修コースの3コース内に合計57コースを含み、4大学独自の大学院講義システムから各大学連携病院での専門別実習まで、専門資格取得に必要な教育カリキュラムを実現しています。

知識・技能に関する達成度の評価

各コースの修了要件はコース毎に異なりますが、修了者の知識・技能に関する達成度は、各学会等が定める資格取得に必要な経験症例数や習得すべき技能のチェックリストを作成し評価するほか、各コース責任者が実施する口頭試問や筆記試験により評価します。

 

4大学大学院と4大学付属病院

 

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なぜ、この地域に本プランが必要か?

この地域に「東北次世代がんプロ養成プラン」が必要とされる理由には、以下のようなものが挙げられます。

 

  • 4県は人口792万人(総人口の1/16)、広い面積(国土の11.3%)、高い高齢化率(26.5%、全国22.8%)、高いがん罹患率、少ない医師数(人口10万人当り176.7人、全国平均206.3人)、がん拠点病院空白2次医療圏9カ所等を特徴とするわが国有数のがん医療過疎地域です。
  • 交通事情と医療従事者不足により専門的教育や研修の機会が少く、地域がん医療の向上の担い手の各種がん専門医療人が極端に不足しています(人口100万人当り114人、全国平均147人)。
  • 臓器横断的講座設置に大学間格差(放射線腫瘍、腫瘍内科、緩和医療の3講座の設置は4大学に7講座、大学により0~3講座)があり、がん専門医療人の養成と配置の地域格差の解消が求められています。
  • 個別医療の時代に必要ながんの診断・治療に関わる基礎研究を、臨床開発に繋げる橋渡し研究など、次世代の先進的な研究に取り組む若手研究者が足りません。
  • 4県は東日本大震災(地震、津波と原発事故)や中越地震の大規模被災県と隣接支援県からなり、災害時の地域がん医療の在り方と、隣接地域の支援体制に課題を経験しました。
  • がんゲノム医療・個別化医療、希少がん・難治がん、小児から高齢者のライフステージ毎の多様ながんの医療ニーズに応えるがん専門医療人の養成が必要

 

 

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事業の達成目標

がん拠点病院やがん拠点病院空白2次医療圏の中核病院に本プランや現行のがんプロコースで養成の腫瘍専門医(放射線治療医、腫瘍内科医および緩和医療医の常勤腫瘍専門医を50%増)や専門医以外のメディカルスタッフ(常勤がん専門医療人の50%増)を配置することにより、各種がん専門医療人の4県平均113人/100万人を全国平均147人/100万人に近づける。がん専門医療者の派遣(初年度~最終年度に派遣医師数を2倍に)により空白2次医療圏を3~4圏減じるための支援を行う。がん拠点病院や空白医療圏の中核病院のがんに携わる医療人が大学や地域開催の研修会を多数受講する(初年度~最終年度に受講者数を3倍に)。

連携4大学の大学院や大学病院が講義・実習で単位互換するなど得意分野を共有する互恵関係を築くほか、東北メディカル・メガバンク、小児がん拠点病院、広域がん放射線治療ネットワーク、東北がんネットワーク(東北6県+新潟の全がん拠点病院が参加)、東北家族性腫瘍研究会等の次世代がん医療に必要な広域ネットワーク(担当教員が運営に参加)を目標達成に生かす。各県のがん対策推進協議会やがん診療連携協議会(担当教員が委員として参加)と連携し、がん拠点病院の体制整備、ライフステージ(就労、小児がん、高齢者、女性のがん等)等の行政施策の目標達成に貢献する。大学とクリニカル・シークエンス検査企業等とが専門知識を相互に活用しスタッフ教育面で互恵関係を構築する。

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本プラン選定時の評価

本プランが選定された理由は以下のようになります。(平成29年7月)

  • 東北大学で新たに指定された学際研究重点拠点群や、東北がん評議会、東北メディカルメガバンク等、既存の体制や仕組みを基盤にして地域資源を上手く活用しており、事業の実現可能性が高い。
  • 各職種のプログラム内容も、多くのコースで個別化医療やライフステージへの対応など一貫して取り入れており、本プランの狙いを明確にしている。
  • 医療イノベーションに直結する人材育成は、わが国のがん医療の発展につながるものとして評価できる。
  • 甲状腺検診コホート、日本海側初の小児がん拠点病院指定など重要な課題と連動した人材養成プランであり評価できる。
  • 教育プログラムの対象者が、現状の各職種を網羅しており、かつ各大学でバランスよく配置されている。

(採択時の書面から引用すること)

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